社員教育の目的を明確にする

先日、ある会社の若手社員研修の講師を務めました。

午前が私、午後は代表取締役社長が自ら登壇するカリキュラムでした。

社員教育をコストとして考える企業が大多数。なるべくコストをかけずに社員教育を行いたいと考える会社が多い中、毎週のように研修を実施している会社は珍しいかもしれません。

果たして本当に社員教育は「コスト」なのでしょうか。今回は、社員教育をコストにしない方法を、考え方と共にご紹介いたします。

研修費を「コスト」と考えるか「投資」と考えるか

社員は、「会社の所有物(資産)」であるという考え方があります。

そのため、総人件費の適正化や削減、あるいは従業員という資産への投資に対するROIを最大化しようと必死になりがちですが、時代が進むにつれて企業はこの考え方を改めなければならない局面を迎えています。

それを表す言葉が「エンゲージメント」です。

エンゲージメントは、消費者が積極的にブランドに関与することで絆が生まれることを指す言葉ですが、これは企業と社員にも言えることです。

エンゲージメントは、従業員は会社の所有物という発想を超えた考え方であり、従業員が持つスキルやアイデア・熱意を会社と自己の成長のために投資してくれる「投資家」であると考えることができます。

社員を自社にとって最も大切な投資家と考えることで、社員教育はコストではなく投資と考えることができます。

また、社員との関係を見直すことで、より高いコミットメントを引き出すことが期待できます。

社員教育をコストにしないためには

教育コストは無理にかける必要はありません。

週に一度のミーティングで、

  • 経営理念が具体化されているのか
  • 会社の数字(実績と目標)を理解しているのか
  • 顧客の声を経営に反映しているのか
  • 現場の声を経営に反映しているのか

など、これら4つのテーマについて週替わりで協議し共有するだけでも、社員教育の効果を得ることができます。

つまり会議を社員教育の場として機能させればコストとはなりません。

企業は外部セミナーや外部講師に社員教育を任せてしまいことが多いですが、徹底して会社の現状を勉強させたほうが、自分たちの会社がおかれている現状や目指すべき目標などを理解することができるので、業績に貢献する教育効果を得やすい傾向にあります。

自社で社員教育を行えるサイクルにするために、知識を詰め込む研修ではなく「自律できる社員育成」を目的として研修カリキュラムを作成する必要があります。

まとめ

社員教育をコストにしない考え方には、「社員は会社の所有物ではなく投資家である」と考え、より良い投資をしてもらうために必要な研修は何か?という観点で設計していくと、一律研修・・ではなくなりそうですね。

今週のアヒル先生

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